野々市 本町(3) 土地 ※右地
土地広い、交通便も良し、住環境も良いと三拍子。
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- 価格
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1,830万円
(約30.5万円/坪)
ローンシミュレーション
この地域で利用可能な各種制度
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- 所在地
- 石川県野々市市本町三丁目19番3 ※右地
詳細地図(GoogleMap)
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- 交通
- 北陸鉄道石川線 野々市工大前 徒歩9分
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- 校区
- 菅原小学校 / 布水中学校
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- 負担金
- 施設負担金は売買価格に含めています
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- 土地面積
- 公簿面積:198.35m2 (60.00坪)
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- 総区画数
- 3
物件写真
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外観1 /
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概則図2 /
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全体3 /全体3 /
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外観
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概則図
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全体
立地の特長
立地の特長
周辺環境 (8枚)
物件担当者からのコメント
【周辺環境について】
古き良き街並みが残る北国街道ほど近くで商業、文化、教育が整う環境です。
のってぃ北部・中央ルートどちらも行きやすく、全てが市内で完結する【ののいち】に移住しませんか?
【物件について】
開発造成地の約60坪。普通の住宅地では小さいと思っていらしゃる方には程よい大きさです。
建築条件はございませんが、ぜひ9年連続石川着工No1(建設工業新聞調べ)のグループ会社axsデザイン(あくすでざいん)でプランご依頼ください。
【担当者のオススメポイント】
賑わい創出、人口増、住みやすさ、子育て環境と人口が増えるのは当然です。
全国的な知名度の金沢を抜いた「住みやすさ」ランキング上位は住めば分かります。
なお、弊社さくらホームも野々市が創業地です。
詳細情報
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- 価格
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1,830万円
(約30.5万円/坪)
ローンシミュレーション
この地域で利用可能な各種制度
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- 所在地
- 石川県野々市市本町三丁目19番3 ※右地
詳細地図(GoogleMap)
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- 交通
- 北陸鉄道石川線 野々市工大前 徒歩9分
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- 校区
- 菅原小学校 / 布水中学校
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- 負担金
- 施設負担金は売買価格に含めています
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- 土地面積
- 公簿面積:198.35m2 (60.00坪)
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- 総区画数
- 3
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- 周辺施設
- 菅原小学校:約 850m 布水中学校:約 900m にぎわいの里ののいちカミーノ:約 350m イオンタウン野々市:約 800m
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- 道路
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西側 幅員4.81m の公道に10.41m接道
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- 角地
- 非角地
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- 地勢
- 平坦地
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- 建物構造
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- 権利種類
- 所有権
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- 現況
- 更地
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- 地目
- 宅地
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- 建ぺい率
/容積率 - 80% / 300%
- 建ぺい率
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- 用途地域
- 近隣商業地域
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- 都市計画
- 市街化区域
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- セット
バック - 無し
- セット
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- 建築条件
- なし
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- ガス
- プロパン
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- 飲水
- 公営水道
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- 排水
- 公共下水
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- 小学校
- 菅原小学校
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- 中学校
- 布水中学校
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- 備考
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・景観法による規制有 ・分割計画図のため、面積の変動があります ・離隔指導の可能性あり ・敷地内電柱有り
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- 引渡時期
- 造成後
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- 取引形態
- 仲介
店舗情報
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- 店舗
- さくらホーム 野々市支店
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- 問い合せ先
0120-429-955 (無料)
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- 店舗営業時間
- 9:30-18:00 定休日:水曜日・年末年始・夏季休暇
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- 店舗所在地
- 野々市市稲荷2丁目52番地
地図を見る
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- 備考
- 掲載情報の内容には万全を期しておりますが、内容の正確性、有用性、安全性、その他いかなる保証を行うものでもありません。
掲載情報の内容と現況が異なる場合には現況を優先するものとします。
掲載情報のご利用、もしくはご利用になれないことにより何らかの損害が発生した場合も、株式会社さくらホームは、何ら責任を負うものではありません。
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- 免許番号
- 免許番号:国土交通大臣(3)8120号
同じ分譲地で販売中の物件があります
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販売価格
1,950万円(税込)間取り
-土地面積
198.4m2建物面積
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住まい探しで抑えておきたい!
- 勤労者自己住宅資金利子補給制度
新築のマイホームを建築・購入した資金について、最大1年間、市が利子の一部最大7.5万円を補給する制度です。
- 既存建築物の耐震改修
市民の安全を確保するため、既存住宅等の耐震診断や耐震改修工事に要する費用の一部最大150万円を補助する制度です。
- 結婚新生活支援事業補助金
令和5年3月1日から令和6年3月29日までの間に婚姻した夫婦の世帯が、自己名義の住宅を取得する費用を最大30万円支援する制度です。
- いしかわの森で作る住宅推進事業
7㎡以上の県産木材を使用した住宅の新築・増改築・購入に対し、県産木材の使用量に応じて最大50万円を補助する事業です。
- 住宅ローン減税
住宅を購入したときに一定の条件を満たせば、入居した年から13年間で最大364万円の所得税控除、または還付を受けることができる制度です。
- 不動産取得税の軽減措置
宅地を取得した場合に課税標準を半額としたり、建物の固定資産評価額から1,200万円を控除するなどの特例措置です。
- 固定資産税の軽減措置
新築住宅にかかる固定資産税が3年間半額になります。(マンション等の場合は5年間)
- 長期優良住宅の特例措置
長期優良住宅に認定された物件は登録免許税の減額、不動産取得税控除額の増額、固定資産税減額の適応期間延長など一般住宅よりも優遇の幅が拡大されます。
※情報は2024年2月時点のものになります。
※制度によっては併用ができません。
※情報掲載後に申込受付の終了や、制度や数値に変更がある場合があります。
※最新の情報や制度の詳細ついてはそれぞれの行政機関までお問合せください。
※掲載物件が制度の対象になるか分からない場合はお気軽に店舗までお問い合わせください。