富山 古志町(4) 土地
間口18m、建築条件無しの造成地
こだわりのマイホーム建築をご検討下さい!
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- 価格
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350万円 (約3.9万円/坪)※消費税非課税
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- 所在地
- 富山県富山市古志町4丁目11番
詳細地図(GoogleMap)
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- 交通
- 富山地方鉄道バス 浜黒崎小学校前バス停 徒歩10分
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- 校区
- 浜黒崎小学校 / 北部中学校
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- 土地面積
- 公簿面積:296.95m2 (89.82坪)
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- 総区画数
- 1
物件写真
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外観1 / -
概則図2 /
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外観
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概則図
立地の特長
立地の特長
周辺環境 (8枚)
物件担当者からのコメント
【周辺環境について】
古志町は、浜黒崎団地土地区画整理事業の開発造成されたエリアです。
周りは古い家も多くありますが、徐々に建替えも進み、新しい世代も増えています。
水橋、滑川方面にアクセスしやすい事も良いですね。
保育所、小学校までの距離がどちらも徒歩圏内なのは子育て世代にとっても嬉しいですね。
【物件について】
現在、現地には建物がございますが売主様にて建物解体更地渡しとなります!
建築条件無しの約89坪の土地ですので、建築プランの幅が広がります。
【担当者のイチオシポイント】
土地取得価格を抑え、建築費に予算がまわせるので
お客様のこだわりの1棟を建てられます。
ご興味のある方はお気軽にお問い合わせくださいませ。
さくらホーム富山支店
売買アドバイザー
大谷良徳
詳細情報
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- 価格
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350万円 (約3.9万円/坪)※消費税非課税
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- 所在地
- 富山県富山市古志町4丁目11番
詳細地図(GoogleMap)
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- 交通
- 富山地方鉄道バス 浜黒崎小学校前バス停 徒歩10分
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- 校区
- 浜黒崎小学校 / 北部中学校
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- 土地面積
- 公簿面積:296.95m2 (89.82坪)
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- 総区画数
- 1
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- 周辺施設
- 浜黒崎保育所:約170m 浜黒崎小学校:約750m 北部中学校:約2700m ローソン:約2400m クスリのアオキ:約2700m 原信:約3100m
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- 道路
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北西側 幅員6.00m の公道に18.00m接道
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- 角地
- 非角地
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- 地勢
- 平坦地
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- 建物構造
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- 権利種類
- 所有権
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- 現況
- 建付地
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- 地目
- 宅地
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- 建ぺい率
/容積率 - 60% / 200%
- 建ぺい率
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- 用途地域
- 指定なし
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- 都市計画
- 市街化調整区域
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- セット
バック - 無し
- セット
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- 建築条件
- なし
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- ガス
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- 飲水
- 公営水道
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- 排水
- 公共下水
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- 小学校
- 浜黒崎小学校
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- 中学校
- 北部中学校
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- 備考
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・景観法による規制有
・浜黒崎団地土地区画整理事業内 ・市街化調整区域ですが土地区画整理事業施行区域の為、自己居住用目的での再建築は可能(都市計画法第43条許可必要)
・建物解体、境界確定後引渡し
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- 引渡時期
- 相談
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- 取引形態
- 仲介
店舗情報
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- 店舗
- さくらホーム 富山支店
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- 問い合せ先
-
0120-507-166 (無料)
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- 店舗営業時間
- 9:30-18:00 定休日:水曜日・GW・年末年始・夏季休暇
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- 店舗所在地
- 富山市大泉中町12番33号
地図を見る
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- 備考
- 掲載情報の内容には万全を期しておりますが、内容の正確性、有用性、安全性、その他いかなる保証を行うものでもありません。
掲載情報の内容と現況が異なる場合には現況を優先するものとします。
掲載情報のご利用、もしくはご利用になれないことにより何らかの損害が発生した場合も、株式会社さくらホームは、何ら責任を負うものではありません。
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- 免許番号
- 免許番号:国土交通大臣(3)8120号
住まい探しで抑えておきたい!
- 公共交通沿線住宅取得支援事業
「公共交通沿線居住推進補助対象地区」で一定水準以上の戸建住宅を新築又は購入し居住される方に最大50万円を補助する事業です。※他の補助金とは原則併用できません
- まちなか住宅取得支援事業
「まちなか」で一定水準以上の戸建住宅を新築又は購入し居住される方に最大50万円を補助する事業です。※他の補助金とは原則併用できません
- まちなかリフォーム補助事業
まちなか区域内における中古住宅のリフォームについて工事費の一部最大30万円を補助する事業です。
- 不動産取得税の減免制度
三世代の同居または3人以上の子どもが居住するための住宅を取得した場合に係る不動産取得税を減免する制度です。※平成28年4月1日から令和7年3月 31日までの取得に限ります
- とやまの木で家づくり支援事業
自ら居住するために、県内産材1㎥以上使用した住宅を県内事業者によって県内に新築施工された場合に最大40万円補助する制度です。
- 住宅ローン減税
住宅を購入したときに一定の条件を満たせば、入居した年から13年間で最大364万円の所得税控除、または還付を受けることができる制度です。
- 不動産取得税の軽減措置
宅地を取得した場合に課税標準を半額としたり、建物の固定資産評価額から1,200万円を控除するなどの特例措置です。
- 固定資産税の軽減措置
新築住宅にかかる固定資産税が3年間半額になります。(マンション等の場合は5年間)
- 長期優良住宅の特例措置
長期優良住宅に認定された物件は登録免許税の減額、不動産取得税控除額の増額、固定資産税減額の適応期間延長など一般住宅よりも優遇の幅が拡大されます。
※情報は2024年2月時点のものになります。
※制度によっては併用ができません。
※情報掲載後に申込受付の終了や、制度や数値に変更がある場合があります。
※最新の情報や制度の詳細ついてはそれぞれの行政機関までお問合せください。
※掲載物件が制度の対象になるか分からない場合はお気軽に店舗までお問い合わせください。











