金沢 米泉町(4) 土地
間口7m×奥行11mの“ちょうどいい”土地
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- 価格
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750万円 (約31.3万円/坪)※消費税非課税 ※消費税・施設負担金はかかりません。
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- 所在地
- 石川県金沢市米泉町4丁目57番5,58番6
詳細地図(GoogleMap)
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- 交通
- 北鉄石川線 押野駅 徒歩12分
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- 校区
- 米泉小学校 / 清泉中学校
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- 土地面積
- 公簿面積:79.41m2 (24.02坪)
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- 総区画数
- 1
物件写真
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外観1 / -
概則図2 / -
現地23 /
現地23 / -
現地34 /
現地34 /
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外観
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概則図
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現地2
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現地3
立地の特長
立地の特長
周辺環境 (7枚)
物件担当者からのコメント
【周辺環境について】
西金沢駅まで徒歩約16分、米泉小学校まで徒歩約5分、セブンイレブン米泉町8丁目店まで徒歩約8分の
立地環境で生活利便性も良いです。
【物件について】
価格を抑えてマイホームを検討したい方におすすめ。現地でサイズ感・建築イメージをご確認ください。
建物解体渡し建築条件はありませんので、間取り・仕様・予算に合わせてご家族に合った住まいづくりが可能。
【担当者のイチオシポイント】
金沢市米泉町4丁目の落ち着いた住環境で、買い物交通便も整った立地です。
さくらホーム野々市支店
売買アドバイザー
尾上純子
詳細情報
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- 価格
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750万円 (約31.3万円/坪)※消費税非課税 ※消費税・施設負担金はかかりません。
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- 所在地
- 石川県金沢市米泉町4丁目57番5,58番6
詳細地図(GoogleMap)
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- 交通
- 北鉄石川線 押野駅 徒歩12分
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- 校区
- 米泉小学校 / 清泉中学校
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- 土地面積
- 公簿面積:79.41m2 (24.02坪)
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- 総区画数
- 1
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- 周辺施設
- 米泉小学校 :約 350m 清泉中学校 :約 900m はら内科医院 :約 120m クスリのアオキ西泉店:約 450m セブンイレブン米泉町8丁目店:約 600m MEGAドン・キホーテ ラパーク金沢店:約 800m 西金沢駅:約1100m
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- 道路
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西側 幅員4.60m の位置指定道路に7.20m接道
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- 角地
- 非角地
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- 地勢
- 平坦地
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- 建物構造
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- 権利種類
- 所有権
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- 現況
- 建付地
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- 地目
- 宅地
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- 建ぺい率
/容積率 - 60% / 200%
- 建ぺい率
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- 用途地域
- 第1種住居地域
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- 都市計画
- 市街化区域
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- セット
バック - 無し
- セット
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- 建築条件
- なし
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- ガス
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- 飲水
- 公営水道
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- 排水
- 公共下水
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- 小学校
- 米泉小学校
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- 中学校
- 清泉中学校
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- 備考
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・18m高度地区 ・建基法22条指定区域 ・集約都市関係区域-一般居住区域 ・景観計画区域-その他
・建物解体後引き渡し
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- 引渡時期
- 即引渡可
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- 取引形態
- 仲介
店舗情報
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- 店舗
- さくらホーム 野々市支店
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- 問い合せ先
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0120-429-955 (無料)
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- 店舗営業時間
- 9:30-18:00 定休日:水曜日・GW・年末年始・夏季休暇
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- 店舗所在地
- 野々市市稲荷2丁目52番地
地図を見る
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- 備考
- 掲載情報の内容には万全を期しておりますが、内容の正確性、有用性、安全性、その他いかなる保証を行うものでもありません。
掲載情報の内容と現況が異なる場合には現況を優先するものとします。
掲載情報のご利用、もしくはご利用になれないことにより何らかの損害が発生した場合も、株式会社さくらホームは、何ら責任を負うものではありません。
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- 免許番号
- 免許番号:国土交通大臣(3)8120号
住まい探しで抑えておきたい!
- わがまち金沢住宅奨励金
今のお住まいから、より街の中心部に近いエリアに住宅を新築(購入)する金沢市民に対して最大200万円の奨励金が交付されます。
- ようこそ金沢住宅取得奨励金
市外から金沢に移住してくる世帯の、新築住宅購入に対して最大200万円の奨励金が交付されます。
- いしかわの森で作る住宅推進事業
7㎡以上の県産木材を使用した住宅の新築・増改築・購入に対し、県産木材の使用量に応じて最大50万円を補助する事業です。
- 住宅ローン減税
住宅を購入したときに一定の条件を満たせば、入居した年から13年間で最大364万円の所得税控除、または還付を受けることができる制度です。
- 不動産取得税の軽減措置
宅地を取得した場合に課税標準を半額としたり、建物の固定資産評価額から1,200万円を控除するなどの特例措置です。
- 固定資産税の軽減措置
新築住宅にかかる固定資産税が3年間半額になります。(マンション等の場合は5年間)
- 長期優良住宅の特例措置
長期優良住宅に認定された物件は登録免許税の減額、不動産取得税控除額の増額、固定資産税減額の適応期間延長など一般住宅よりも優遇の幅が拡大されます。
※情報は2024年2月時点のものになります。
※制度によっては併用ができません。
※情報掲載後に申込受付の終了や、制度や数値に変更がある場合があります。
※最新の情報や制度の詳細ついてはそれぞれの行政機関までお問合せください。
※掲載物件が制度の対象になるか分からない場合はお気軽に店舗までお問い合わせください。











