金沢 富樫(2) 土地
全面道路は融雪付き。
約78坪、間口21mでゆとりあるプランが可能です!
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- 価格
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3,247万円 (約42万円/坪)※消費税・施設負担金はかかりません。
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- 所在地
- 石川県金沢市富樫2丁目267番、269番
詳細地図(GoogleMap)
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- 交通
- 北鉄バス 泉丘高校前バス停 徒歩1分
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- 校区
- 富樫小学校 / 高尾台中学校
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- 土地面積
- 公簿面積:255.62m2 (77.32坪)
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- 総区画数
- 1
物件写真
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外観1 / -
概則図2 / -
現地写真②3 /
現地写真②3 / -
現地写真③4 /
現地写真③4 /
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外観
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概則図
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現地写真②
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現地写真③
立地の特長
立地の特長
前面道路 (2枚)
周辺施設
※徒歩分数は、上記道路距離に基づき80mを1分として換算しています。
詳細情報
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- 価格
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3,247万円 (約42万円/坪)※消費税・施設負担金はかかりません。
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- 所在地
- 石川県金沢市富樫2丁目267番、269番
詳細地図(GoogleMap)
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- 交通
- 北鉄バス 泉丘高校前バス停 徒歩1分
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- 校区
- 富樫小学校 / 高尾台中学校
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- 土地面積
- 公簿面積:255.62m2 (77.32坪)
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- 総区画数
- 1
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- 道路
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東側 幅員12.19m の公道に21.42m接道
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- 角地
- 非角地
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- 地勢
- 平坦地
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- 建物構造
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- 権利種類
- 所有権
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- 現況
- 更地
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- 地目
- 宅地
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- 建ぺい率
/容積率 - 60% / 200%
- 建ぺい率
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- 用途地域
- 第二種住居地域
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- 都市計画
- 市街化区域
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- セット
バック - 無し
- セット
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- 建築条件
- なし
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- ガス
- 個別LP
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- 飲水
- 公営水道(引込2ヶ所)
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- 排水
- 公共下水(引込2ヶ所)
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- 小学校
- 富樫小学校
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- 中学校
- 高尾台中学校
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- 備考
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・20m高度地区 ・集約都市関係区域(立地適正化計画)-居住誘導区域 ・景観計画区域(その他の区域)
・不要の水道は撤去する必要があります(実費)
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- 引渡時期
- 相談
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- 取引形態
- 仲介
店舗情報
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- 店舗
- さくらホーム 野々市支店
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- 問い合せ先
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0120-429-955 (無料)
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- 店舗営業時間
- 9:30-18:00 定休日:水曜日・GW・年末年始・夏季休暇
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- 店舗所在地
- 野々市市稲荷2丁目52番地
地図を見る
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- 備考
- 掲載情報の内容には万全を期しておりますが、内容の正確性、有用性、安全性、その他いかなる保証を行うものでもありません。
掲載情報の内容と現況が異なる場合には現況を優先するものとします。
掲載情報のご利用、もしくはご利用になれないことにより何らかの損害が発生した場合も、株式会社さくらホームは、何ら責任を負うものではありません。
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- 免許番号
- 免許番号:国土交通大臣(4)8120号
住まい探しで抑えておきたい!
- まちなか・居住誘導区域住宅取得奨励金
まちなかや居住誘導区域で住宅を取得した場合に交付される奨励金です。まちなかは最大100万円(子育て・若年・移住・和室設置の加算あり)、居住誘導区域内は最大50万円が交付されます。
- 空き家活用バンクリフォーム費補助
金沢空き家活用バンク掲載の中古住宅を購入し自己居住目的でリフォームする場合に、中古一戸建ては最大100万円を補助する制度です。
- いしかわの森で作る住宅推進事業
県産木材を5㎥以上使用した住宅の新築・増改築・購入に対し、使用量に応じて最大50万円を補助する事業です。
- 住まいの省エネ促進事業費補助金
GX志向型・ZEH・長期優良などの省エネ性能の高い新築住宅の建築・購入に対して、性能に応じて最大40万円を補助する事業です。
- いしかわUIJターン移住支援金
東京23区から県内へ移住し就業・起業等の要件を満たす方に、世帯100万円(18歳未満の子1人につき100万円加算)・単身60万円を支給する制度です。
- みらいエコ住宅2026事業
省エネ性能の高い新築住宅(GX志向型・長期優良・ZEH水準)の取得や、既存住宅の省エネリフォームに対して、新築は最大125万円/戸、リフォームは最大100万円/戸を補助する制度です。
- 先進的窓リノベ2026事業
既存住宅の窓・ドアを高断熱なものへ交換・改修するリフォームに対して、1戸あたり最大100万円(工事費の約50〜70%相当)を補助する制度です。
- 給湯省エネ2026事業
高効率給湯器(エコキュート等)の設置・交換に対して、最大17万円/台(撤去加算等を含む)を補助する制度です。
- 住宅ローン減税
一定の条件を満たせば、入居した年から最長13年間、年末のローン残高の0.7%が所得税等から控除されます。省エネ性能と世帯属性に応じ、子育て・若者夫婦世帯は最大455万円(認定長期優良・低炭素住宅の場合)の控除を受けられます。
- 不動産取得税の軽減措置
宅地を取得した場合に課税標準を半額としたり、建物の固定資産評価額から1,200万円を控除するなどの特例措置です。
- 固定資産税の軽減措置
新築住宅にかかる固定資産税が3年間半額になります。(マンション等の場合は5年間)
- 長期優良住宅の特例措置
長期優良住宅に認定された物件は登録免許税の減額、不動産取得税控除額の増額、固定資産税減額の適応期間延長など一般住宅よりも優遇の幅が拡大されます。
※情報は2026年6月時点のものになります。
※制度によっては併用ができません。
※情報掲載後に申込受付の終了や、制度や数値に変更がある場合があります。
※最新の情報や制度の詳細ついてはそれぞれの行政機関までお問合せください。
※掲載物件が制度の対象になるか分からない場合はお気軽に店舗までお問い合わせください。
※本ページの助成・優遇制度の情報は、インターネットを用いて収集・整理した参考情報です。制度の改正・受付終了・金額変更等により実際と異なる場合があります。正確かつ最新の情報は、必ず各官公庁・各自治体の公式サイトまたは窓口でご確認ください。











